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衝撃リポート ステルス戦闘機、iPhone5sからスナック菓子まで 年間80兆円を盗み続ける「中国パクリ商品」噴飯リスト最新版 vol.1

[週刊大衆10月14日号]

わが国固有の領土である尖閣諸島の上空に、あろうことか、中国籍と思しき無人航空機が侵入したのは9月9日のこと。

軍事記者のくろがね黒鉦英夫氏が解説する。
「同機は、米軍の無人攻撃機プレデターに酷似。というよりも、それを丸ごとコピーしたものです。中国当局は、いずこからか、プレデターの機密情報の一部を入手したんでしょう。ただ、世間に出回る中国製の粗悪なコピー品同様、性能は劣悪そのものです。米軍の無人機は、10キロを超える高高度から地上目標を偵察できますが、中国のそれは地上1キロからの偵察がせいぜい。リアルタイムで画像を送信できるかも、怪しいと言われています」

搭載するレーダー、センサー類の性能が悪く、それ以上の高度では偵察の用をなさないからなんだとか。

メイド・イン・チャイナが総じて、「見た目そっくりで、中身はオソマツ」であることは周知の事実。だからといって、かの国だけパクリ放題の無法が許されるわけではない。
「文化庁は、日本のアニメやゲームの中国による著作権侵害総額が、年間で6兆5000億円に及ぶと発表。このまま放置すれば、日本の財産は盗まれ続けていきます」(全国紙社会部記者)

ちなみに、OECD(経済開発協力機構)は、中国コピーによる日本の貿易被害額を年間2500億ドル(約24兆円!)と、文化庁の4倍近くで試算。しかもこれ、インターネット上に溢れる版権無視の音楽や映像は含まない金額だというから驚きだ。
「アメリカの元駐中国大使をはじめとした元政府高官と企業幹部から構成される委員会では、アメリカの知的財産のロスを年間3000億ドル(約30兆円)と試算、そのほとんどが中国による被害だと指摘しています」(通信社記者)

日米だけでも、中国による知的侵害は50兆円を超える。これに欧州やその他の地域の被害も加算すれば、知的財産権の侵害だけで、「世界で少なく見積もっても年間80兆円は下らない」(経産省関係者)と言う。

繰り返すが、これは主に知的財産権の被害。

産業スパイなどによる技術の盗用など、表面化しないグレーゾーンの盗用も含めれば、その被害は「数百兆円規模になると思うが、想像がつかない」(前同)とされる。

以下、中国無法コピーの悪辣ぶりを大公開。とくとご覧あれ。
まず、最も被害額が大きいのが、兵器の類い。
「中国はロシアなどから高性能の兵器を購入、それを徹底的に調べ上げ、完全コピーするのが得意。そのため、警告も受けています。中国がしたたかなのは、ロシアからパクった兵器を自国で使用するのみならず、中東やアフリカ、北朝鮮などに安く輸出して荒稼ぎしている点。ロシアに限らず先進国は、技術を盗まれたあげく、輸出競争でも割を食うわけです」(前出・黒鉦氏)

『中国人民解放軍の内幕』などの著書があるジャーナリストの富坂聰氏が言う。
「最近では、空母艦載機を6機だけ、ロシアから買うという話がありました。要するに、分解して真似するための"サンプル"の輸入ということ。そんな話は呑めないと、ロシア側と交渉が決裂しています」さらに、現在開発中の次世代ステルス戦闘機J- 20に関しても、「99年にコソボ紛争で撃墜された米空軍のステルス攻撃機F-117の機体を中国当局が極秘裏に回収し、設計されたものだと言われています。さらに、自衛隊が導入を決定しているF-35の技術をハッキングによって盗み、応用していると英紙が報じています」(黒鉦氏)

国家がこれなら、中国企業だって負けてはいない。

先日、上海で開催された国際的イベント・モーターショーで展示された"中国車"は、ド胆を抜いた。
「会場には、中国製のハマーやBMWなど、コピーされた中国車がビッシリ。トヨタの高級車レクサスRX350も展示してあったので、じっくり見たらエンブレムのみ、中国国営企業の第一汽車のもので、それ以外はすべてがコピーという"国産車"でした」(自動車専門誌記者)

ちなみに、エアバッグにもコピー品が多いことは、中国車ユーザーの常識だ。
「装備されたエアバッグの中には、クレームの宛先までコピーされているため、何かトラブルがあると、日本の企業へ連絡がいくこともあります」(前同)
口アングリとは、まさにこのこと。

「中国では、"他人の物を盗むのはよくないが、真似るのはOK"とされ、これを"山寨(コピー)文化"と呼び、模倣を励行している企業も少なくありません」(上海の日本商社マン)

実際、巷では一流ブランド名に似せた数多くの商品が出回っている。
「SONYがSQNY」であったり、「HONDAがHOMDA」、「Panasonicと東芝を合わせたPanashiba」など、パクリ三昧。

まさに、「美空ひばり来る!」の昭和のイカサマ芸能興行の世界なのだ。

「コピー商品の横行は、取り締まる中国当局の法律が未整備なのも問題。たとえば、商標は"先に申請したほうが勝ち"で、これがさまざまなトラブルの元となっているんです」(前同)

10月12日公開のvol.2に続く・・・。

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