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100年以内本当にヤバい「日本全国大地震危険度MAP」 vol.1

《南海トラフを震源域とする巨大地震が発生。関東以西の太平洋沿岸に巨大津波が押し寄せた――。
全国で最も高い34メートルの津波に襲われた高知県では、防潮堤を越え、避難施設にまで津波は到達し、そこに逃げ込んできた住民らを呑み込んだ。
伊豆半島でも、高知に次ぐ33メートルの津波が襲い、浜岡原発のある静岡県御前崎市でも19メートルの高さを記録。防潮堤(18メートル)を越えて敷地内の大半が浸水の被害を受け、5号機周辺で浸水の推進は9メートルに達した。
原子炉建屋は水が侵入してこないように密閉扉を備えているが、水深7メートルまでしか耐えられず、建屋内が冠水して原子炉が深刻な事態を迎えた。
こうして静岡県内では津波や建物倒壊、火災などで全国最大の11万6000人が死亡。日本全国での被害者は合計32万3000人に及び、これまで人類が経験したことのない最悪の大災害となった》

以上は、南海トラフ巨大地震発生時の政府の被害想定に基づき、本誌がシミュレートした結果だ。

しかし、これでもまだ甘いといわれる。防災・危機管理ジャーナリストで『高層難民』などの著書もある渡辺実氏は、こう指摘する。
「まず、大きく長い揺れを起こし、高層ビルの倒壊などを起こす"長周期地震動"による被害が予想されるにもかかわらず、そういった要素はまったく加味されていません」頑丈そうに見える高層ビルも、10秒以上の、ゆっくりした地震動に弱いのだ。
渡辺氏が、こう続ける。「たとえば、東京や名古屋、大阪の都市を津波が襲った場合の条件も入っていません。3メートルほどの津波なら、水門が阻止するからというんです。ところが、水門で止められるのは高潮の場合だけ。南海トラフで地震が起き、地震の揺れで水門が壊れてしまうケースもあり得ます。しかし、その場合の被害や対策も、まったく提言されていないんです」

それだけではない。科学ジャーナリストの大宮信光氏は、こういう。
「政府の想定には"津波火災"による被害が含まれていません。津波による海水が、放置された車に入ると通電しやすくなり、スパーク現象を引き起こします。そしてガソリンに引火して爆発するんです。津波避難用の施設など、人の集まりやすいところで、これが起きると、さらに施設内の引火物に燃え移って大惨事になる可能性があります」

先頃、内閣府が発表したのは南海トラフを震源域とする巨大地震だけだが、日本列島の地下には、主要なものだけで100を越える活断層が縦横無尽に走っている。阪神大震災は、この活断層が動いたことで発生する直下型の地震だった。そこで本誌は、南海トラフ地震に直下型地震の危険性をプラスし、これから10
年以内の日本全国の「危険度MAP」(危険度1~5)を作成した。

前述した津波の高さで1~2位となる高知県と静岡県は、最も高い「5」の危険度としたが、同じく「5」の自治体の被害状況を確認していこう。

まず、首都・東京。南海トラフ型地震(震度5強) によって、死者7000人と想定されている。しかし、前述したとおり、そこには"長周期地震動"による高層ビルの倒壊や、津波の被害は含まれていない。「防災担当者の間では、津波が荒川を遡行して、北区の岩淵水門付近の堤防が決壊する事態が懸念されています。そして低地帯の市街部へ水が流れ込み、さらには水門近くにある東京メトロ南北線の赤羽岩淵駅などから地下鉄へ浸水して、被害が広がるケースです」(関係省庁の防災担当者)

さらに恐いのは、直下型地震と連鎖すること。
「巨大地震の発生で海側のプレートが陸側のプレートの下に沈み込み、陸地側のプレートが引っ張られて活断層が刺激を受ける可能性があります」(前出・大宮氏)

立川断層が地下を走り、"震度7の街"といわれる武蔵村山市や立川市、八王子市のほか、都心部の真下にも活断層が通っている可能性が浮上している。
「その断層はJR山手線の田端駅付近からJR中央線の四ッ谷駅周辺まで都心を貫いています。東京ドームや飯田橋のオフィス街、霞が関の官庁街や首相官邸のある永田町、さらには皇居。それらの地区で、阪神大震災と同程度の被害が発生する恐れがあります」(科学ライター)

09月21日公開のvol.2に続く・・・。

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