日刊大衆TOP 社会

100年以内本当にヤバい「日本全国大地震危険度MAP」 vol.3

いずれも「4」判定だったが、大阪府と福岡県も、それぞれ大都市を抱えるだけに、危険地帯であることに変わりはない。
「大阪には南海トラフ型の地震では最大5メートルの津波が押し寄せてくるとされていますが、大阪の場合、海抜0メートル地帯に人口が集中する繁華街のミナミやキタがあります。その街が水没する危険もあります」(渡辺氏)
さらに市内を縦断する上町断層帯は30年以内にM7・5程度の地震を引き起こすとされ、不気味な存在だ。

福岡県の都市圏には警固断層が走っており、こちらは30年以内にM7・2の地震発生確率が0・3~6%となっている。海洋地質学者、地震学者である木村政昭琉球大学名誉教授は、その危険性をこう指摘する。
「警固断層を震源とする地震の発生確率は、主要な活断層の中では高いグループに属します。これより高い確率が出ている活断層は9つしかなく、大都市部直下ないし、付近の活断層では最高確率です」

もちろん、こうした大地震では人的被害にとどまらず、日本経済が壊滅的打撃を受けることも想定しておく必要がありそうだ。
「南海トラフ型の巨大地震発生で津波の被害を受ける伊勢湾岸から大阪湾の沿岸地域は、日本経済の心臓部ともいえるエリア。そこにはコンビナートほか、生産拠点や液化天然ガス(LNG)の受け入れ施設、物流拠点などが多く存在します。それらの施設が津波で壊滅すると、エネルギーの供給や輸出入に大きく影響します。一説によると、東日本大震災の被害額の2倍以上、最悪50兆円の損害になるともいわれています」(シンクタンク関係者)

大きな活断層が1つ動くだけで、日本経済は完全に麻痺するのだ。

芝浦工業大学の岡本敏郎教授らが「活断層詳細デジタルマップ」と突き合わせたところ、活断層と新幹線は62カ所、高速道路に至っては実に東日本で119カ所、西日本で297カ所も交わっていることが判明している。

もはや、日本国内は"逃げ場なし"。日頃から、物心両面の準備をしておく必要がありそうだ。

09月23日公開のvol.4に続く・・・。

この記事が気に入ったら
をしよう

いいね!

@taishujpさんをフォロー

大衆のオススメ


オススメタグ


人気記事ベスト10


日刊大衆公式チャンネル


Copyright(C) 日刊大衆 Futabasha Publishers Ltd. All rights Reserved.