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習近平命厳中国「巨大セックス都市破壊指令」ウラ側 vol.01

[週刊大衆03月10日号]

中国広東省公安庁が2月9日から行っている同省東莞(とうかん)市における売春集中取締り。
このニュースは中国国内はもちろん、日本を含む海外でも大きく報道され、全世界の視線が、この"セックス都市"に集まっている。

地元紙によると、12日午後1時までに6000名を超える捜査員が動員され、取り締まった店は、広東省全域では延べ2万カ所近く。
そのうち営業停止処分となった店は約200カ所。
そして、162人が一斉拘束されるなど、延べ900人以上が連行されたのだ。

「東莞市は中国を代表する、政府も半ば公認の"売春都市"でした。ですから、これまでも小規模な取締りはありましたが、今回のように"怪しい店はすべて調べる"なんて事態になるとは誰も予想しませんでした」(全国紙中国特派員)

こうした「過去最大規模」(地元紙)という摘発の大きさも世界中の耳目を集めることになった理由の一つだが、注目すべき大きな理由は別にあるという。

「中国の最高指導部も絡む、大規模な政治闘争の可能性があるんです」(前同)

売春都市と中国国内の政治闘争が、どう結びつくのか。
その深層を探る前に、東莞市について説明しておかなければならない。

800万人以上の人口を持つ同市は、広州、深セン(しんせん)、香港という中国を代表する経済・工業都市の中間に位置し、それぞれの都市から車や鉄道で1~2時間で来られる距離にある。
「好立地ゆえに、外資メーカーの加工拠点として発展。豊富な働き口とともに華やかなイメージから、働き手や若者が多く集まり、そのときに風俗街も巨大化しました」(通信社記者)

そんな"憧れの街"に転機が訪れた。
2008年のリーマンショックである。
同市の工業界もその波に飲まれ、輸出不振に陥る。
結果、給料未払いやリストラが続出したという。
「真っ先に影響を受けたのが付近の農村部から出稼ぎに来ていた女性で、その際に風俗業界へ転職した人が相当数いたそうです。もともと巨大都市に囲まれていますから、客には事欠かない。売春は手っ取り早い商売だったんです」(前同)

そのため、「いまや売春婦の数は50万人とも100万人とも言われ、推測される1年間の風俗産業の総売り上げは約8500億円で、東莞市のGDPの2割近く」(同)と言うのだ。

「売春店は他業種に偽装していて、ランクが上からホテル、カラオケ店、サウナ、理髪店となっており、料金の相場はホテルで2万円、理髪店なら数千円でプレイできる」(現地在住日本人)
また、売春婦も容姿のレベルによって値段が5段階に分かれ、彼女たちが胸元に付けるバッジで、客がそれを判断できるシステムが確立しているという。

"巨大セックス都市"と呼ばれるのも、うなずける。

また、そのサービスも上質で、中国全体の性産業従事者から崇められる存在だという。

夜の東莞市を取材したことのある風俗誌ライターが解説する。
「どの子と遊んでも、全身リップやフェラなど、技術の平均レベルが高い。しかも技や体位も多彩で、飽きることがないんです。理由を探ったところ、日本のAVを教材に、店が女の子に"性技授業"や"喘ぎ方講座"をするなど、徹底した教育を施すそうです」

専任の査定スタッフがいて、プレイ後には客からの意見を聞く。
その採点により、女性のロイヤリティーが変わる仕組みもあって、働く女性は必死だという。
「趣向を凝らした店も多いんです。何人もの全裸女性がいる部屋を窓越しに見て、その中から気に入った子を指名する店、乱交パーティーができる店、10人以上の女の子に攻められる店……。街そのものが、風俗の宝石箱ですよ!」(前同)

このような性産業の発展の裏にあるのが、当局と風俗店との癒着だった。
「中国ではセクシーなポールダンスの上演は法律で禁止されているんですが、聞いてみたところ、この街だけは例外として認められているそうなんです。そのため、当局の許可を得て上演している飲食店が数多くありましたね」(同)

03月04日公開のvol.02に続く・・・。

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