進学や就職による引っ越しシーズンも終わり、読者の皆さんの中にもこの春から新生活を始めたという人も多いだろう。
さて、そんなときに相場に対して恐ろしく安い値段の住居を見つけたら、あなたは、どうするだろうか？ そんな格安物件には問題がある場合が多い。近所の工場からの臭いや騒音があるとか、前がお墓や反社会組織の事務所だとか。でも、それは本人が我慢できるならば、そこに住むのも悪くない選択だ。しかし、“事故物件”と呼ばれる、普通の人には耐えがたいような“いわくつき”のものもある。
「事故物件とは、建物内での自殺や他殺、火災による焼死、不審死、事故死などがあった部屋です。前の住人が自殺したり、老人が部屋で孤独死したような部屋は相場よりかなり安くしますね」（都内不動産業者）
このような物件は大概、物件情報に「告知事項あり」と記載されている。実は宅建業法では告知義務に対しての規定があり、たとえば自殺があった後の最初の入居者に対しては、その事実を伝えなければならないと決められている。
関西地方のあるアパートの不動産情報で、備考欄に「全入居者室内にて服毒自殺」とある。さすがに“全”は“前”の間違いだろうが、それにしても怖い。ちなみに、この部屋は間取りは２ＤＫ、敷金礼金ゼロ、家賃２万２０００円と、まさに激安。あなたは住んでみたいと思うだろうか？
もちろん、部屋が犯罪の舞台になってしまった物件も“いわくつき”になる。元プロ野球選手で覚醒剤により逮捕された清原和博が住んでいたという麻布のウィークリーマンションも、家賃が一気に半額ほどになったという。ここも“いわくつき”の物件になってしまったというわけだ。ただ、物件に告知事項がなかったからといって安心してはいけない。告知義務は、それが必要な期間は決められておらず、事件・事故後、直近の入居者以降には告知義務もない。たとえば火事で死亡者が出て、内装だけキレイにしたような物件では、間に住人を一人挟んでいれば、その事を説明されない場合もあるから要注意だ。
こういう住居を避けるためには、候補が決まったらそのマンションの名前や住所で検索をしてみるのがオススメだ。ここ１０年くらいの事件ならば発見できるはず。さらには、その近所で長くやっている喫茶店や食堂などに行って話を聞いてみるのもいい。地元の住人ならば、そのマンションの評判を知っていたりすることが多いからだ。「事件のあった物件は、不思議なんですが連続して同じようなことが起こる場合も少なくありません。私は霊とかは信じていないんですが、なぜなんでしょうか？」（前出の不動産業者）
同じ区域のマンションやアパートよりかなり安い場合は、事件や事故が頻発する“いわくつき”物件の可能性もある。しかし、逆に何でもいいから家賃の安い場所に住みたい、と考える人は、あえて、そんな物件を探すのもいいかもしれない。何があっても本誌は責任を持ちませんが……。
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