身体によかれと思っての通院がまったく逆の影響をもたらす!? 医療関係者が、業界の悪しき慣習とまさかの真相を暴露！
今年の４月から診療報酬が改定され、一般市民の医療環境に大きな変化が生じている。中でも、紹介状なしで「ベッド数５００床以上の大病院」で受診すると、実費で５０００円かかることになったのだが、その意味は大きい。「つまり、そう簡単には大病院に行けなくなったということ。これからは、症状が出たら、まず近くの診療所にかかるべきで、どんなことでも相談できる“ファミリードクター”を持つことが必要な時代だということです」（医学博士の岡田正彦・新潟大学名誉教授）
とはいうものの、“近所の医師”をどこまで信じていいのやら……。口コミや噂話を聞くうちに、“小さい病院では心配”などの不安が出てくることもあるだろう。ただ言いなりになっているだけでは、取り返しがつかなくなるケースも出てくるかもしれない。しかし、だからといって、メディアで大々的に紹介される有名な病院や医師に頼めばいいかというと、そういうわけでもないようだ。「客観的に医師や病院を判断するランキングや基準というのは、実は存在しないのです」（前同）
患者数や手術数、がん患者の部位別５年生存率など、世の病院を評価する指標はかなり多い。しかし、「それらを総合的に比べることで病院の得手・不得手が大まかに分かるだけ。実際の優劣とは関係ない」（医療ジャーナリスト）
だからこそ、我々一人一人が病院に言われることをただ鵜呑みにせず、見極める力が必要になるのだ。そもそも、病院は“看板”からして注意が必要だという。たとえば「老人心療内科」「大腸肛門外科」という病院の説明を見て、“ここなら、専門的なことをいろいろ相談できる”などと思うのが人情だろうが、実は、そこに落とし穴がある。現在、例外はあるものの、器官・病態・患者の特性（性別・年齢）などを組み合わせて、それぞれの病院が診療科目を標榜することが認められているからだ。
しかも、２診療科目以内であれば、どんな科目であれ、自分で勝手に選んで、掲げることができる。「中には、婦人科が専門なのに、たまたま近くに小学校ができたということで、小児科の看板を出したという例もありました。同様に、高齢者が多く住む地域ということで、特に専門性がないのに『老年内科』と名乗り、高齢患者を集めている医院もあります」（前同） 診療科目について、現状の法規制が緩いのである。
