米トランプ大統領の恫喝や、国際社会からの制裁にも屈せず、６回目の核実験を断行。その狂気を内外に見せつけた金正恩委員長。だが、そんなロケットマン・正恩氏でも防げない脅威が、北朝鮮に迫っている。「中国と北朝鮮の国境に位置する白頭山（ペクトゥサン）が噴火するのでは、と言われているんです。この火山の爆発規模は、核爆弾１００個分以上ともいわれ、東日本大震災を遥かに超える被害が想定されます」（ソウル特派員）
■金正日が誕生した地で群発地震が頻発
白頭山は、正恩の父・金正日総書記（故人）が誕生した地として知られ、北朝鮮では信仰の対象となっている“聖なる山”。外交評論家の井野誠一氏が言う。「白頭山は、２７４４メートルの活火山。温泉も湧き、美しいカルデラ湖（天池）もあるため、毎年、多くの観光客が訪れる観光地です。有史以来、少なくとも６回以上は噴火しており、中でも、９４６年の大噴火は、世界最大規模のものだと伝えられています」
当時の記録によれば、噴火は数週間に及び、多数の村落が消滅。火山灰は、朝鮮半島全土はもとより、中国東北部一帯、そして、１０００キロ離れた日本の東北地方や北海道に達し、約５センチも積もったという。「さらに、推定４５００万トン以上の有害な硫黄が放出され、近隣諸国の農作物の収穫、ひいては生態系にまで、甚大なる被害を及ぼしたんです」（前同）
この“眠れる獅子”が、ここにきて異常な動きを示しているという。「２０００年代に入って、白頭山の直下から周辺一帯で、群発地震が頻発し始めた。続いて、山頂付近が隆起していることが、衛星写真で明らかに。さらに一帯の温泉、地下水の温度が上昇し、ガスの噴出量が増加しているんです」（前同）
■ロシアや中国、韓国も噴火に備えて…
各国の専門家の多くは、「白頭山再噴火の可能性が高まる」とし、東北大学の谷口宏充名誉教授は「噴火する確率は２０１９年までに６８％、２０３２年までに９９％」とまで言うのだ。また、周辺国の動きも、その信憑性を裏づける。「ロシアの非常事態省は公式に“噴火に備えるべき”との声明を発表。プーチン大統領も“悲惨な状況が生まれるだろう”とのコメントを出した。中国政府は、地震研究所に観測強化を指示。噴火に備えて軍部隊を増強した。また、韓国政府も、再噴火時のハザードマップ（被害予測地図）の作成と公表を行っています」（前出の井野氏）
■核実験後、白頭山一帯に変化の兆候
周辺国の見解は「再噴火すれば、死者はその後の飢饉、疫病の発生も含め、約１０万人」（同）という。しかも、噴火の時期が早まっているとの指摘も。「主な要因は北の核実験。ブンゲリ実験場から白頭山までは、直線で１００キロ。中露の学者は“核実験が地殻やマグマに作用して噴火を誘因する可能性は高く、実験後、白頭山一帯に変化の兆候が見える”と指摘。９月３日の実験後に起きたＭ６.１の地震が、いい例でしょう」（前出の特派員）
その兆候には、正恩氏も気づいているようで、「大噴火が国内の混乱や麻痺につながり、体制の崩壊になりかねないと憂慮しているようです」（井野氏）
それでも、核保有国として認められるまで核実験を続けるであろう正恩氏。聖なる山はいつ沈黙を破る？
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