高額加盟金めぐる2リーグ分立秘話【二宮清純のスポーツ一刀両断】

　２００４年の球界再編騒動の副産物として生まれたセ・パ交流戦も、今年で１４回目を迎えた。プロ野球がセ・パに分かれたのは１９５０年だから、２リーグ制になって６８年がたつ。そこで今回は２リーグ分立秘話を紹介したい。

　２リーグ制の旗を振ったのは“プロ野球の父”と呼ばれる正力松太郎（当時は日本野球連盟名誉総裁）である。「日本にも二大リーグを作りたい。日本野球の完全な発達をめざすには、やはりアメリカのごとく二大リーグを対立させた方がよいと思う。もちろん八球団では足りないから、もう四球団ふやしたい」（『読売新聞』１９４９年４月１７日付）

　エクスパンション（球団拡張）による２リーグ制が戦後のプロ野球を隆盛に導いたのは言うまでもない。その意味で、正力には先見の明があったということだ。新規参入球団にとってネックとなったのは連盟への「加盟金」１０００万円だ。１９５０年と言えば、大卒公務員の初任給が４２００円の時代である。このベラ棒に高い「加盟金」を決めたのは松竹オーナーの（当時）の田村駒治郎で、「新球団は早く加盟金を支払え、経営できぬなら解散するのもいたしかたないじゃないか」（『カープ風雪十一年』河口豪著・青志社）と毒づいたという。

　だが、この１０００万円という金額は、いかにも根拠に乏しかった。国鉄（現東京ヤクルト）に至っては「セントラル球団用のタタミを敷いた寝台車を二台提供」（『中国新聞』１９６９年１２月３日付）することで手打ちになったという。いい加減と言えばいい加減な時代である。結局、新規参入の球団は、どこも１０００万円の支払いに応じなかった。広島、大洋、西日本の３球団は３００万円で打ち切ったというのである。

　もし「ルールはルール」とばかりに既存球団が１０００万円の線を譲らなかったら、先述の球団は新規参入できなかった可能性が高い。参入障壁が業界の発展を阻害しているのは今も昔も同じである。