「健康のため」の選択は正しいか？ 新型タバコ普及の裏に隠された、寿命を縮めかねない衝撃の事実とは！
最近は学校などの公共施設はもちろん、喫茶店や飲み屋まで「喫煙不可」の店が増えている。来年の東京五輪に向け“タバコ包囲網”は一段と厳しくなるはずで、１日３箱の超ヘビースモーカーの記者も「煙が少ない電子タバコにしようか」と真剣に悩んでいる。ところが、こんな折も折、アメリカのトランプ大統領が「電子タバコは健康に甚大な害がある」として販売規制をすることを発表。記者は最後の“頼みの綱”も切られた思いなのだが、トランプ大統領は、なぜ電子タバコの規制に踏み切ったのか。米国在住のフリージャーナリストが明かす。「米国ではこの４～５年、電子タバコが１０～２０代のファッションとして爆発的に広がり、市場規模も５０００億円に達したといわれます。ところが、昨年８月、電子タバコを常用していたイリノイ州の若者が重い肺疾患を発症して死亡し、その後も電子タバコのヘビーユーザーが呼吸器障害で次々に死亡したんです。ＦＤＡ（アメリカ食品医薬品局）が調査したところ、全米の電子タバコ常用者の６人が死亡し、４５０人に重い肺疾患が認められ、トランプ大統領も規制を打ち出したようです」
サンフランシスコやミシガン州は、すでに販売を禁止したのだが、今回のトランプ大統領の決断で規制が米国全土に及ぶことになる。
この分では日本も早晩、電子タバコが規制される――と思いきや、医療ジャーナリストの牧潤二氏によると「日本とアメリカはちょっと事情が違う」という。「アメリカで問題になっているのは、香りがついたリキッド（フレーバー）を温めて吸引するＶＡＰＥ（ベイプ）タイプの電子タバコです。ところが、日本の主流となっているのはアイコスやプルームテックなどの加熱式タバコ。アメリカでも加熱式タバコを厳しく規制してはいないんです」
ＶＡＰＥタイプの電子タバコを簡単にいえば、香水を加熱して吸引するもので、基本的にニコチンは入っていない。日本でも、このタイプの商品として『ｍｙｂｌｕ（マイブルー）』などが発売され、コンビニでも買える。とはいえ、日本ではあまり普及しておらず、爆発的に伸びているのは加熱式タバコだ。これはタバコの葉を高温で温め、ニコチンを含んだ水蒸気とともに吸引する紙巻きタバコ代用品とも言うべきもので、法律的にもタバコに分類される。
ニコチンが入っている分、加熱式のほうが害がありそうだが、なぜアメリカはニコチンが入ってない電子タバコを規制するのか？
