心が休まるはずの自宅に衝撃事実が！ 年間約１万５０００人が命を落とす住居の中で、確認すべき要件とは!?
「死を招く家」――まるでホラー映画のようなタイトルだが、毎日４１人の人が自分の家で不慮の死を遂げているという事実をご存じだろうか。この衝撃的なデータは、平成３０年の「人口動態統計」に基づき、“１年間で、およそ１万５０００人が家で不慮の死を遂げている”という事実から弾き出した数字だ。最も安全であるはずの家で、これだけの人が亡くなっているのだ。いったい、何が原因で命を落としているのか。
まず思い浮かぶのが災害。地震や火災・水害で被害に遭いやすい家、そうでない家があるのだろうか。立地や建物の構造などによって差が生じると解説するのは、不動産アナリストの榊淳司氏だ。「まずは、液状化現象です。東日本大震災では、埋め立て地で液状化現象による被害が深刻化しました。ところが、マンションは深いところまで基礎工事がなされているので、被害がほとんど出ませんでした」
つまり、一軒家かマンションか、さらにはアパートかで被害状況が変わるというのだ。
今年１０月に発生した台風１９号に伴う水害では、タワーマンションの弱点が露呈した。タワマンの電気系統は地下に配置されるのが一般的。神奈川県の武蔵小杉駅周辺のタワマンでは、浸水で配電盤が壊れ、電力を供給できなくなった。エレベーターのみならず、電気が供給できずに排水用ポンプが停止。さらに水道を各戸まで汲み上げることもできず、トイレで排泄物さえ流せない機能不全の状態が長期間続いた。こうして“災害に強い”が売り物のタワマンの安全神話が、一気に崩れてしまったのだ。その原因は“内水氾濫”にあるという。「緊急時には、マンション内の下水と雨水をまとめて多摩川に流すシステムでしたが、異常なほど水かさが増し、それらがマンションに逆流してきたんです。水かさが増して逆流すれば、タワマンならずとも、どこでも起こる現象と言えます」（前出の榊氏）
しかし、武蔵小杉のように、近くに一級河川が流れるエリアの家がすべて危険かというと、そうでもない。台風１９号の際、海抜ゼロメートル地帯といわれる東京の下町５区（江戸川区・墨田区・足立区ほか）では水害が発生しなかった。「利根川・荒川水系はダム・貯水池・堤防などの治水施設への政府予算が、日本では一番使われているエリアだからです。戦後からずっと一貫していて、それが功を奏したと思われます。ところが多摩川などは、上流に大きなダムを増設することができず、堤防処理だけだったために、あれだけの水かさになってしまったんでしょう」（前同）
