今年の３月３０日より、視聴率調査を行っているビデオリサーチ社が「個人視聴率」を導入したことで、テレビ業界には大きな変化が訪れている。
これまで「どれだけの世帯が番組を見たか」を示す「世帯視聴率」が、テレビ番組の評価基準とされてきたが、「性別や年齢などの項目別で誰がどれだけ見たか」を示す「個人視聴率」が重視されるようになった。
「世帯視聴率では日本テレビが５年連続で視聴率３冠を獲得するなど、独走状態が続いてきました。その日本テレビは２０１９年から、いち早く評価基準を個人視聴率にシフトしたんです。
さらに、もう１０年以上前から１３歳から４９歳を“コアターゲット”と定め、若年層に支持されるような番組作りに取り組んできたといいます。
ＣＭをうつスポンサーには、若者やファミリー層、いわゆる“コア層”が見る番組に広告出稿をしたいと考える企業が多い。やはり、購買力がありますからね。テレビ各局ではシニア向けの番組を打ち切って、広告出稿が期待できるコア層向けの番組を増やす方針を取っているんです」（制作会社関係者）
