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ついに大国激突!? 米軍VS中国軍「南シナ海海戦」勃発5秒前

[週刊大衆11月09日号]

ついに大国激突!? 米軍VS中国軍「南シナ海海戦」勃発5秒前

岩礁を埋め立て軍事拠点を乱造する暴走国家にし、ついにアメリカがブチ切れ。一触即発の危機が迫る!!

習近平政権が発足して以降、拡大路線を取り続ける中国。そんな暴走国家に最大の正念場が迫っている。
「現代の国際社会では武力で領土を拡大することは禁じられています。しかし、習政権が発足直後に国民に掲げた"中国の夢"という理念は、具体的には"清朝時代の最大版図の回復"を意味しており、国際法上のルールと相反するものです」(外務省関係者)

宣言通り習政権は、あくなき拡大政策をひた走ってきた。"やり口"はこうだ。
「まず、進出を画策する地域に対し、経済力を背景に莫大な資本投下を行います。発電所やダム、港湾、橋梁整備などが、その名目です。その後、自国企業に工事を受注させ、工員を多数現地に居住させます。すると周辺には、すぐさま"チャイナタウン"が誕生するわけです。現地政府には、インフラ整備の見返りに軍港利用の権利や、軍拠点に利用できる用地を提供させるのが常套手段ですね」(前同)

しかしながら、こうした強引な手法は、現地の反発を招く結果となっている。
建築を請け負った施設が手抜きの"おから工事"だったことも数知れず、"陸路"による進出は限界を迎えているようだ。
「そこで習政権は、海洋進出に血道を上げるようになったんです。日本固有の領土である尖閣諸島を自国領と強弁し、領海侵犯を繰り返しているのはご存じの通りですが、現在、最も積極的に進出しているのが、南シナ海なんです」(軍事記者の黒鉦(くろがね)英夫氏)

中国が最重要戦略拠点とし、"謀略の海"と化した南シナ海。当然、周辺諸国との衝突も頻発している。
「フィリピンの漁船を漁場から追い出したり、ベトナムが敷設した海底資源探査のケーブルを切断したりとやりたい放題です。特に問題視されているのが、南シナ海のスプラトリー諸島(中国名は南沙(なんさ)諸島)に点在する岩礁を埋め立て、軍事拠点を急ピッチで建設していることです」(前同)

スプラトリー諸島では、少なくとも5か所の岩礁が埋め立てられているという。
「すでに8万平方キロ、サッカー場が1500個も入る面積が埋め立てられています。そこには軍用滑走路、ヘリポート、軍艦やタンカーが接岸可能な軍港が建造されています。さらに、航空機を撃ち落とすための対空高射砲やレーダーサイトも設置されつつあることが、各国の衛星画像によって確認されています」(内閣官房関係者)
人工島12海里に米艦艇派遣

こうした動きに、周辺各国は敏感に反応。インドネシアは国防費を10年前に比べて約2.5倍に引き上げ、ベトナムはロシアから高性能のキロ級潜水艦を3隻購入(3隻追加予定)、フィリピンは昨年、米軍の駐留を復活させている。
「島国である日本も、世界屈指の海路である南シナ海の安全の確保は国家命題です。東南アジア諸国に対し、対中の備えを怠らないように呼びかけるとともに、オーストラリアや、インドとも連携を深めています」(前出の内閣官房関係者)

日本一国でも、"対中シフト"の強化を急いでいる。
「自衛隊は、南西方面に戦力をシフトしている最中です。離島防衛のエキスパートである西部方面普通科連隊(相浦駐屯地=長崎)を4倍の規模に拡大し、3000人規模の"水陸機動団"を新設する計画です」(軍事評論家の古是三春氏)

国際法を無視して我が道を突き進む中国と、警戒を厳にする周辺諸国。"待ったなし"の状態に陥った南シナ海だが、ここにきて、ついに"真打ち"の登場が決定した。世界最強の米軍だ。
「今月半ば、オバマ政権は東南アジア諸国に対し、外交ルートを通じて"中国が人工島を建設中のスプラトリー諸島に対し、海軍艦艇を派遣する"ことを通達したんです」(前出の外務省関係者)

艦艇の具体的な派遣時期は明示されていないというが、「遅くとも11月中には」(前同)というのが、消息筋の一致した見解だ。
「オバマ政権は中国が領土と主張する人工島の12海里(約22キロ)の内側に艦艇を送り込む方針です。この"12海里"というのがポイントです。12海里は主権が及ぶ"領海"を意味するからです。要するに米国は、人工島を中国領と認めないと意思表示しているのです」(前出の黒鉦氏)

領海であっても、他国の船舶が、これを航行する権利は認められている。これを無害通航権というが、
「資源調査船や軍艦の類は適用外です。それを承知で、米国は海軍艦艇を派遣するわけですから、中国の面子は丸潰れですよ」(前同)

"米中のG2時代"などと喧伝(けんでん)されていた昨今、"中国に大甘"とされてきたオバマ政権は、なぜ手のひら返しを決めたのか。
「オバマ政権の第1期は、中国に取り込まれかけていました。これは中国の接待工作が大きい。オバマ大統領とミシェル夫人のみならず、2人の娘、そして夫人の母親まで訪中させ、豪華接待しましたからね。いわば政権というよりも、"オバマ・ファミリー"の籠絡を狙っていたんです。そうした文脈の中で行われたのが、2013年6月の米中首脳会談(カリフォルニア)。ここで、習国家主席が"今後は中国と米国で太平洋を二分しよう"と持ち出したと漏れ伝わり、一気に、米国は親中路線に傾くと報じられたんです」(外交評論家の小関哲哉氏)

ところが、対中融和外交が国内から猛批判を浴びた反省から、オバマ政権は第2期になると方針を転換。
「その象徴が先月の米中首脳会談です。訪米した習主席をオバマ大統領は"手ぶら"で帰しましたからね」(前同)

ちょうど、ローマ法王の訪米と時期が重なったせいもあったとされるが、
「法王はオバマ大統領、バイデン副大統領に出迎えられたのに対し、習主席を出迎えたのはシアトル市長でしたからね。米メディアの扱いも小さく、完全に米中蜜月は終わった印象です」(前出の外務省関係者)
中国は尻尾を巻いて逃げだす

これまで、うまく"手なずけていた"米国が反目に回った今、中国はどういった手を打ってくるのか。
「打つ手なしですよ。米軍が出てきた時点で"ジ・エンド"です。軍拡に躍起な中国ですが、まだまだ通常戦力では米軍相手では大人と子ども。これまでも米軍が出てきたら、膝を折ってきましたからね」(前同)

1996年の台湾総統選時、独立派の李登輝氏の当選を阻まんと、中国は台湾海峡周辺で大規模な軍事演習を行った。
「台湾に対する露骨な恫喝でしたが、米国は2隻の空母とイージス艦を台湾海峡に急派し、中国を厳しく牽制したんです。当初は米国に対し、"妨害したら西海岸に核兵器を撃ち込む"と警告していた中国ですが、米艦隊の威容を見るや、尻尾を巻いて逃げ出しています」(同)

同じことは尖閣諸島についても言える。
「昨年4月の日米首脳会談で、オバマ大統領が"尖閣は日米安保の適用内"と明言して以降、尖閣周辺での中国による大規模な示威行動は止みました。結局、米国には勝てないというのが、中国の偽らざる本音なのですよ」(防衛省関係者)

それでも、南シナ海で米中の武力衝突が起こる可能性は残るという。
「国内景気の失速、腐敗撲滅運動など、中国の内情はよい状態ではありません。かの国では武力を持っている人間が絶対の権力者ですが、習主席には軍務経験がなく、軍閥のトップと取引をして軍を掌握している状態です。また、軍の中でも派閥や利権構造が複雑に絡み合っていますから、政権の思惑とは関係なく、"目先の利益を狙った軍事行動"が起きる可能性は、常にあると言えます」(前出の小関氏)

局地紛争とはいえ、もし米中開戦となれば、日本は先だって成立した安保関連法に則って米軍の後方支援を行う可能性が高い。
「直接、自衛隊が戦闘に参加する可能性はゼロに等しいです。ただ、"もしも……"の際には、極地紛争ならば自衛隊独力でも中国を制圧することは十分可能です。日本側の強みは早期警戒機とF-15Jによる制空権の確保が可能なこと。加えて、中国の虎の子である潜水艦を国産のP-1哨戒機で、たちどころに捕捉可能なことです。P-1は長射程の対艦ミサイルを発射可能ですので、中国艦艇の撃沈はもちろん、複数機でミサイルを乱射すれば、中国の空母『遼寧』の撃沈も十分に可能でしょう」(黒鉦氏)

暴走を続ける中国も、年貢の納め時か……。

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