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信じてはいけない「病院と薬」~医療関係者が明かす“まさかの真相”!!

[週刊大衆2016年07月11日号]

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信じてはいけない「病院と薬」~医療関係者が明かす“まさかの真相”!!

 身体によかれと思っての通院がまったく逆の影響をもたらす!? 医療関係者が、業界の悪しき慣習とまさかの真相を暴露!

 今年の4月から診療報酬が改定され、一般市民の医療環境に大きな変化が生じている。中でも、紹介状なしで「ベッド数500床以上の大病院」で受診すると、実費で5000円かかることになったのだが、その意味は大きい。「つまり、そう簡単には大病院に行けなくなったということ。これからは、症状が出たら、まず近くの診療所にかかるべきで、どんなことでも相談できる“ファミリードクター”を持つことが必要な時代だということです」(医学博士の岡田正彦・新潟大学名誉教授)

 とはいうものの、“近所の医師”をどこまで信じていいのやら……。口コミや噂話を聞くうちに、“小さい病院では心配”などの不安が出てくることもあるだろう。ただ言いなりになっているだけでは、取り返しがつかなくなるケースも出てくるかもしれない。しかし、だからといって、メディアで大々的に紹介される有名な病院や医師に頼めばいいかというと、そういうわけでもないようだ。「客観的に医師や病院を判断するランキングや基準というのは、実は存在しないのです」(前同)

 患者数や手術数、がん患者の部位別5年生存率など、世の病院を評価する指標はかなり多い。しかし、「それらを総合的に比べることで病院の得手・不得手が大まかに分かるだけ。実際の優劣とは関係ない」(医療ジャーナリスト)

 だからこそ、我々一人一人が病院に言われることをただ鵜呑みにせず、見極める力が必要になるのだ。そもそも、病院は“看板”からして注意が必要だという。たとえば「老人心療内科」「大腸肛門外科」という病院の説明を見て、“ここなら、専門的なことをいろいろ相談できる”などと思うのが人情だろうが、実は、そこに落とし穴がある。現在、例外はあるものの、器官・病態・患者の特性(性別・年齢)などを組み合わせて、それぞれの病院が診療科目を標榜することが認められているからだ。

 しかも、2診療科目以内であれば、どんな科目であれ、自分で勝手に選んで、掲げることができる。「中には、婦人科が専門なのに、たまたま近くに小学校ができたということで、小児科の看板を出したという例もありました。同様に、高齢者が多く住む地域ということで、特に専門性がないのに『老年内科』と名乗り、高齢患者を集めている医院もあります」(前同) 診療科目について、現状の法規制が緩いのである。

 こうした病院や医師の“目くらまし”は、カルテにも表れる。言うまでもなく、カルテには症状や既往歴、受診内容や治療方針などが記入されている。しかし、覗き見ても“ミミズ文字”で書かれ、内容が分からないという経験はないだろうか。「これまでは、患者に“事実”を知らせると、場合によっては悪影響を及ぼすということで、カルテはドイツ語や英語で書き、患者さんに内容を知らせないようにしてきたのです」(前出の岡田名誉教授)

 ところが今は、医師が患者に治療行為について周知徹底する、インフォームドコンセントの考えが主流。「世界的に見ても、カルテを母国語で書かないことのほうが異例です。患者にも、また、他の医師に分かるように、カルテや処方箋は母国語で書くようにと、私は大学で学生たちに指導してきました」(前同)

 年輩の医師であれば、これまでの習慣から、外国語で書く人がほとんど。逆に、もし日本語を使う医師ならば、それだけインフォームドコンセントの意識が徹底していることになり、同時に、患者へ隠し立てがない証拠でもあるという。

 また、小さいクリニックであるにもかかわらず、分不相応なハイテク医療機器をそろえている場合には注意が必要なケースも。ある開業医師によると、こうした場合、主に2つの事情が考えられるそうだ。「一つはハイテク医療機器を使わないと医療ではないと考えているパターン、もう一つは税理士からの指導などで節税対策のために購入しているパターンです。患者にとって怖いのは前者。必要もない検査を受けさせられて高額な検査料がかかったり、ムダに放射線を浴びたりすることが懸念されます。しかも、そういう医者は往々にして機械を一番に信じるので、患者にしっかりと向き合ってないことも多いのです」

 たとえば、CTスキャンの検査料は2~5万円程度かかり、患者の負担が1~3割だとしても、かなりの出費になる。また、CTスキャン1回で5~30ミリシーベルトの被曝をすることも大きな懸念材料で、「実は医師や看護師は、よっぽどじゃない限り、レントゲンも撮らないという人が多いのです。そのレントゲンの何倍もの放射線を一気に浴びるなんて、できるだけしたくありませんよ」(前同)

 ちなみに、このような画像診断をした際、その画像を電子化して保存することも実は有料で、「診療報酬120点(=1200円)の加算が一般的です」(同) 正直、いかがなものかと思うが、これは国が認めていること。中には、診療報酬を逆手に利用する医者もいるという。「診療の際、たとえば軟膏を塗るという行為も、医療的な処置として診療報酬の対象となります。そのため、小銭稼ぎでこのような行為を頻発する医師の存在も否定できません」(同)

 もう一つ、診療報酬絡みで知っておきたいのは、入院費用だ。深夜、突然の症状を訴えて病院に駆け込んだところ、一晩だけの入院が必要になった。翌朝、症状に改善が見られたので、すぐに退院したとしよう。この場合、どの程度の入院費用が請求されるのだろうか。「病院は、深夜24時を基準に入院日数を数えるため、23時に入院して翌朝退院したとしても、2日分の入院費用が必要となります。入院費用自体は、病院の規模や看護師の人数によって変わります」(同)

 診断・治療が病院や医師にとって何よりも求められる部分だが、最後の請求でイヤな思いをするのも避けたいところ。他方、「強欲な病院は基本的に営利主義に走っているので、安全面は二の次になることが多いのです」(前出の医療ジャーナリスト)

 診療報酬は、医療関係者であっても理解するのが簡単ではなく、ましてや一般人であれば判断のしようがない。それでも、請求時に領収書と同時に詳しい点数が記載されている診断明細書を請求すべきだという。「現在、領収書と明細書を発行するのは義務化されています。それなのに、発行を拒む病院は意外と多いのです。これは、診療報酬をごまかしている可能性を、暗に示している証でもあります」(前同) あなたは騙されていないだろうか?

 都内の有名大学病院の内科医に、「ご自身がよく利用する薬」を尋ねてみると、意外な答えが返ってきた。なんと、薬はまったく使わないというのだ。「目薬は使いますけど、服用する薬を使うことはまずありません。家族にも飲ませません」 しかも、その理由が「薬は体に毒だから」(前同)と言うのである。しかし、これは驚くべきことではない。取材を進めていくと、多くの医療関係者が薬を遠ざけている事実に突き当たったのだ。

 体を良くするための薬が体を悪くするとは、どういうことなのか。「薬は、言い換えれば、“症状=体”に大きな変化を与えるものです。ただし、変化には治療というプラスの変化と、副作用というマイナスの変化の両方があります。良い変化に限ってみても、悪い事象を抑えるだけの“力”がありますから、体にダメージがないわけがないのです」(同)

 たとえば、あなたの周りで、自覚症状がなかったのに病院でがんと宣告され、治療を始めた途端に一気にやつれていったという人がいなかっただろうか。「これは抗がん剤のせいと考えられます。抗がん剤は“劇薬”とも言うべき強い効力を持っていて、体の正常な機能にまで影響を及ぼすのです。がんを治すという目的で一般的には使われていますが、健康な体を、なるべく長く維持するという目的なら、投与をすべきではないという考えも一部ではありますね」(同)

 つまり、薬が体に及ぼす影響はそれだけ大きく、自律神経の乱れや自然治癒能力の低下のような説明しづらいものから、目に見える症状、そして「死」という最悪の事態まで、さまざまな形で現れる。そもそも、医師たちは自分が薬を飲まないのに、どうして患者には処方するのか。話すのは別の医師だ。「患者が病院に来るのは、今苦しんでいる症状をいち早く改善したいからですよね。だから、“病名は○○です。1週間で良くなります”では納得しない。“それだけを言ってもらうのに、待ち時間と診察料をムダにしたのか”と怒られますよ」

 その結果、生じるのが<とりあえず、薬>だという。病院で診察してもらった際、「とりあえず、○○を1週間出しておきますので、様子を見ましょうか」と言われた経験はないだろうか。これには、手ぶらで帰らせてはいけないという心理に加えて、病気を特定できていないという事情が絡んでいるという。

 たとえば、咳で悩んでいる患者がいるとして、それが喉の炎症などによるものなのか、風邪などの病気なのか、あるいは何かの感染症なのか、その場では判断できないという。「特定すべく検査をするにしても、感染症だって半端な数ではない。だったら、とりあえず可能性の高い薬を出しておいて、時間をしばらく置いてから、その効果を見て、効いていなかったら別の原因を疑って、その薬を処方するのです。もちろん、薬をムダに服用する可能性はありますが、検査には時間もお金もかかりますから」(前同) 余計な薬の服用は一般人でも抵抗があるが……。

 仮に、一般的によく飲まれている薬だからといって、問題がないわけではない。たとえば、市販の風邪薬もその一つ。製薬会社社員が明かす。「薬局で気軽に買えるような風邪薬の副作用に、スティーブンス・ジョンソン症候群があります。薬を飲むだけで、あざや水泡が多発するなど皮膚の異常の他、眼球が赤く腫れて失明するなどの症状が出る。最悪の場合は死に至り、しかも毎年、かなりの被害者が出ているんです」

 頭痛薬として一般的になった『ロキソニン』も大きな問題を抱える。「胃腸など消化器系に相当な負担を与え、胃潰瘍や腸閉塞をもたらす可能性があります。処方箋の場合、胃腸のダメージを和らげる薬を同時に出すこともありますが、その分の負担も体にかかるわけです」(前同)

 前出の内科医も、「薬を飲むための薬は、体内機能を余計に狂わせる」と警鐘を鳴らす。中高年層になじみの深い湿布も油断できない。「モーラステープという一般的に処方される湿布がありますが、これは光線過敏症を招きます。使用した部位が太陽光などを浴びると、そこだけ赤くかぶれる。しかも、2倍、3倍に腫れあがったまま、ずっと残ることもあります」(前出の製薬会社社員)

 そして、咳がひどいからと病院でもらった薬が、実はモルヒネとほぼ同じ成分ということも珍しくない。「鎮痛作用はモルヒネの20%以下の医療用のものとはいえど、麻薬性を持つことに変わりはありません。それを理解したうえで、慎重な服用が必要です」(前同)

 薬の効果は良い意味でも悪い意味でも絶大なのだ。しかも、この製薬会社社員は、「そもそも、薬の服用が腎臓や肝臓にかなりの負担をかけることに留意してほしい」と話す。続けて、「加齢は内臓の機能を衰えさせます。なので、以前に問題なく使っていたとしても、中高年層になって副作用がより強く出る可能性があります」

 医薬品を取り巻く環境変化も、市民に大きな影響を与えている。最近、利用が推奨されているジェネリック薬品も、その一つ。先発医薬品と同等の効果を認められながら、低価格で購入できるのが、最大の売りだ。どちらを選ぶかはよく話題になるが、前出の岡田名誉教授は「ジェネリックはやはり不安」と言うのだ。「先発医薬品とジェネリックは、成分が同じというだけで作り方が違います。そうなると、服用時の薬の溶け方が変わってきますし、当然、効き目も変わってくるわけです」(前同)

 医療業界に詳しい「コンサナリスト」(コンサルタントとジャーナリストの両面を持つ)の川越満氏も、まったく同じ意見だ。「材料が同じ料理でも、一流シェフが作るのと一般人が作るのでは、味がまったく違いますよね。医薬品にも同じことが言えます。特に、睡眠薬の場合はジェネリックのほうが効きにくいという話をよく聞きますので、実際に悩んでいる人は、薬を変えてもらうか、先発医薬品に戻してもらうべきです」

 一方で、先発医薬品とジェネリックのどちらを使うかを選択させてくれる医師は、信頼できるという。「多くの医師は製薬会社から、いかに新薬がいいかを刷り込まされ、それを使いたがる傾向にあります。ですから、選択させてくれるのは、いい医師でしょう」(岡田名誉教授)

 ちなみに、患者側から医師に対して、「この薬が欲しい」と要望すること自体は問題ないという。「そう言われて怒る医師は変えたほうがいい」(前同)

 また、川越氏はお薬手帳の重要さを次のように説く。「4月の調剤報酬改定により、手帳を持たないと負担が増えますし、何より、過去の患者さんの状況が分かるので、調剤してもらう時間が短縮できます。それに、私は検査データを手帳に貼るので、薬剤師からのアドバイスが受けやすいようになります」

 逆に言うと、実は薬剤師は、病名も知らずに処方しているケースもかなりあるというのだ。また、最近は、処方箋や薬局以外での医薬品購入も増えたが、前出の医療ジャーナリストは中国製医薬品に警鐘を鳴らす。「安全性の不安はもちろんですが、実は中国では医薬品の成分を公開する義務がないんです。そのため、“良く効く”と謳って、強すぎる薬を飲まされたり、副作用が隠されている可能性があります」

 さらに、このジャーナリストはこう続ける。「困っていることに対し、できることをすべてやるというのは立派なことですが、薬は別。副作用や体への中長期的な影響も考え、命に関わらない限りは慎重に服用してください」 身近で頼りになる薬だが、その“裏の顔”を決して忘れてはいけない。

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