コロナ禍で飲食業界、旅行業界が未曽有の不況に見舞われているが、テレビ業界もスポンサー企業の広告出稿が激減し、イベントが相次いで中止になるなど、前代未聞の状況に直面しているという。
今年８月に発表された在京民放キー局５社の４～６月期の連結決算では、テレビ東京ホールディングス（ＨＤ）を除く４社の最終利益が減少したことが明らかになった。
さらに、１１月に入り、日本テレビ、テレビ朝日、ＴＢＳ、フジテレビ、テレビ東京の四半期決算報告があり、各局、売上高、営業利益とも大幅に減少したことが明らかになっている。
「大幅な減収に伴い、全局で番組制作費が大幅削減されています。たとえばフジテレビでは『直撃ＬＩＶＥ グッディ！』を打ち切って『バイキング』の放送時間を拡大するなど、制作費を削減・捻出するために編成面でも改革を図っています。また、テレビ各局ではフリーのキャスターやアナウンサーをリストラし、ギャラが発生しない局アナを積極的に起用するようになりつつあります」（制作会社関係者）
