荒ぶる無法集団がアジアの海を跋扈している。
しかもそれが、お国公認の海賊団というから手に負えない。

「現在、世界には大きな"海賊シンジケート"が4つありますが、今、新たな中国系海賊団の動向が注目されています。マフィアと結託した公安当局、さらには地方の軍部が組織的に海賊行為を保護し、それを利権化しているんです」と語るのは、中国問題に詳しい国際問題評論家の井野誠一氏。

もはや共産党公認の海賊が出現し、東南アジアをはじめ、マラッカ海峡や南米エクアドル沖など世界中で略奪行為を繰り返しているというから驚きだ。

「これまでアジアの海賊と言えば、主体勢力は貧困層や反体制派勢力、元軍人や警察官などで、当面の食料や短期的な金銭目当てでした。しかし、中国の海賊団は毛色が異なります。国内、もしくは国際市場で価格が高水準な物品に標準を定め、すぐに大量に捌けるものを積んだ船舶を計画的に強襲しています」(前同)

ここ数年、こうした海賊被害が増加しているという。

当然、各国の海上保安機関や国際海事機構(IMO)も問題視しており、捜索をしている。
しかし、中国海賊が民間船から略奪行為をした後、追跡をしようとすると、中国本土や香港に消えていくため、捕まえることはできなかった。

「いくら中国とはいえ、こうした不法海賊を税関当局が追尾しています。ところが、強力な重火器を持った軍艦が現れ、派手な海上決戦が展開される。軍艦は、海賊船のことを"我々に庇護を求めている。公務によって行動している船だ"と強弁して税関を追い払い、海賊船は消息を絶ってしまいます」(同)

その後、IMOや各国の機関から中国当局への照会が入る。
だが、"調査中"や"消息不明"としか返答が戻ってこず、まるで幽霊船のごとく、正体さえつかめない場合も多いとか。
これはもはや、お手上げだろう。

「海賊船はもちろんのこと、シージャックされた船舶は、中国国内の港で船名を変え、外装の色も塗り変えられます。船体に加工を施し、まるで別の船のように生まれ変わる場合もありますから、かなり巧妙なやり方です。そして再び、非道行為を繰り返すべく、出航します。もはや、各国の海上警備機関の手に負えず、"七色の海賊団"という異名までついているほどですよ」(全国紙香港特派員)

こうなると、もはや無敵の海賊集団だろう。

つい最近もベトナム沖で砂糖を積んだキプロス籍の船舶がシージャックされたのだが、当然、七色の海賊団はお縄にはならなかった。

「強奪された船は中国の港に別名で停泊していることがわかり、船主がIMOを通して中国政府に引き渡しを要請したが、調査中との回答のみで、返還されなかった。それどころか、公安当局側がIMOの追跡調査を海賊側にリークしていたようですから驚きます」(前同)

前出・井野氏は次のように補足する。
「この時、海賊団は拘束されることもなく当局に庇護されていて、豪華なゲストルームまで提供されていたんです。しかも、その見返りとして、海賊団に40万ドルを要求していたようです。もはや、海賊シンジケートと公安当局、税関役人など、腐敗した輩との結託が見え見えの案件でした」

海賊は強奪した物品と船舶でボロ儲けし、当局側も悪党からの上納金でウハウハというわけか。

許すまじき、鬼畜の所業だ……。

ウナギや鉄棒からズッキーニまで「肛門挿入事件」が急増中!

中国では、ときに想像もつかない患者が病院に搬送されることがある。

香港の病院に、肛門から大量出血し、苦痛にうめく62歳の男性が、娘に連れられて来院したことがあった。

なんと、この男性、肛門にイタリア料理でお馴染みのズッキーニを挿入していたという。
診療した医師が理由を聞くと、「自殺するつもりだった。これは中国で古くから伝わる自殺方法だ」と答えたという。

さらにすごいのは、昨年4月、四川省自貢市の第一人民病院に担ぎ込まれた59歳の男性調理師だ。

腹を押さえて顔は真っ青。
腎臓と肝臓の機能低下も著しく、開腹手術をすることに。

すると、腹から、沼や水田に生息する体長50センチのタウナギが出てきたのだ!
「肛門から入ったタウナギは直腸を食い破って、腹腔に侵入していました。この男性、前夜に仲間と酒を飲み、ベロベロに泥酔したそうなんです。その際、一緒にいた仲間が悪ふざけで男性の尻にタウナギを押し込んだらしく、警察は傷害事件として捜査を開始しました」(現地記者)

中国での"酒席での悪ふざけ"はシャレにならない。

さらに、広州市の病院に運び込まれたのは、直径2センチ、長さ20センチの鉄パイプが肛門に突き刺さった出稼ぎ労働者(47)。

「彼の場合は、堤防建設工事の最中の事故だったが、同市の病院には性的快感を得るため、尿道に電線を突っ込んだ60代男性が搬送されたこともある」(前同)

この男性の性器を診ると、尿道口から約10センチの電線が出ていたという。
電線は手で引き抜けないほど深く食い込んでおり、緊急手術をしたが、なんと、長さ1メートルの電線が尿道に入っていたというのだ。

「性的快感を得るために、箸やクリップなどを尿道に挿入する男女は結構多い」と、医師はこぼす。

中国人の"快感追求精神"は、日本人など足元にも及ばない!?

超巨大企業「華潤集団」のトップ失脚で発覚ハニートラップで稼いだ300億円驚愕手口

「中国経済界の超大物が粛清されました。前々から収賄や資金洗浄などの疑惑があったんですが、貯め込んだカネは、実に300億円以上。習近平国家主席も看過できなかったんでしょう」(全国紙北京特派員)

中国共産党の中央規律検査委員会は、4月17日に巨大国有企業「華潤集団」の宋林会長(51)を"重大な党規違反がある"として拘束した。

華潤集団といえば、流通・電力・金融・不動産などの事業を展開する国策企業。
それだけに、トップの粛清は波紋を広げている。

「2010年に山西省の企業から炭鉱を取得したんですが、不当な高値で買い取り、100億円以上の国有資産を流出させたというのが表向きの理由。でも実は、今回の摘発、共産党内部の権力闘争が関係しています。華潤集団は習主席の出身でもある太子党(高官子弟のグループ)を多数採用していますが、宋会長は主席と反目の派閥。ですから、これ以上、権力を握られたくなかったという事情がありますね」(前同)

なんせ宋会長の資産は莫大。
海外口座に100億円以上カネを蓄え北京、上海、香港などに高層ビルや広大な土地を所有している。
「しかも、愛人の数は軽く2ケタを超えるほどの性豪です。愛人をスイス系銀行に就職させ、ワイロでたんまり貯めたカネをマネーロンダリングした疑惑も噴出するなど、"黒い噂"は数限りないんですよ」(上海在住のジャーナリスト)

宋会長は90年以降、華潤集団を急速に拡大させてきたのだが、その裏には愛人を含めた"オンナ刺客"の寝技が大きいという。

「買収する企業の権力者や地方官僚をハニートラップで巧妙に籠絡させるんです。標的の趣味、通うレストランや理髪店、マッサージ屋まで徹底的に調べ上げ、刺客を潜り込ませて"肉弾戦"に持ち込みます。もちろん必ず動画で証拠を残します。何人ものオンナをあてがい、機を見て、一気にハレンチ映像で敵に脅しをかける。そうやって、宋会長の意向に反発できなくさせるんですよ」(前同)

こうして敵を取り込み、拡大の一途をたどる華潤集団。経済発展著しい中国経済だけに、新規事業の際に動く紅包(ホンバオ)(ワイロのこと)の規模もハンパじゃない。

「たとえば、華潤集団の関連企業がビルを1棟建てると、宋会長の元に家1軒が送られるとは有名な話です。発電所を建設するために、傘下企業が宋会長に自家用ジェットをプレゼントしたとの噂もあります」(同)

恐るべきワイロ事情。
だが、奢れるものは久しからず……だったわけだ。

朝、ゴミ箱の中で死んでいる150万人流浪児童の悲惨実態

急速な経済発展の裏で、悲劇的な事件が起きている。

「ここ数年、"ゴミ箱の中で死ぬ子どもたち"が中国メディアで、10回以上も報じられています」と、井野氏が語る。

「農作業が苦しくて逃げ出したり、親と一緒に都会へ出稼ぎに来たが、貧しさから捨てられ、さまよったりと、理由はさまざま。こうした、5~10歳くらいの幼い子どもたちが都会を流浪しているんです」(前同)

子どもたちにとって、小さい体がすっぽりと収まる鉄製のゴミ箱は、広い都会で唯一、寒さをしのげる場所。
食糧は、その中の残飯をあさる。
こうして、ゴミ箱の中で生活をし始めるという。

「寒い日は木炭などに火をつけて、ゴミ箱の中で暖を取るんですが、それが一酸化中毒を引き起こし、死亡してしまうケースも多発しています。そのほか、栄養失調や、病気で死に至ることもあります」(同)

街行く人々も、政府も、この状況を見て見ぬふりをしている。
これが中国社会の現実なのだ。

「こうした子どもたちは"流浪児童"と呼ばれ、推定150万人以上いるとも言われています。最近では国連も問題視し始め、あの北朝鮮ですら"自国より中国のほうがひどい"と言っているほどです」(全国紙外信部記者)

また、流浪児童らは大人たちの格好の餌食となっているという。

「労働力として転売されるほか、窃盗などの犯罪や性的サービスを強要されたりする子どももいます。拒否すれば、待ち受けているのは暴力です」(井野氏)

なかには、実の親から物乞いを強要されるケースもある。
そうした子どもたちが成長するにつれて、犯罪に手を染めたり、犯罪グループに取り込まれたりするケースも少なくない。

やはり、こうした背景には、ますます拡大する貧富の格差がある。

「世界中でブランド品を買いあさり、今一番カネを持っているのは中国人とも言われますが、それはごくわずか。一部の富裕層のために1億3000万人以上もの農村部の人々が犠牲になっています」(経済誌記者)

高層ビルが立ち並び、見た目は最先端そのものだが、その内情は近代国家には程遠い、劣悪なものなのだ。

世界のがんの4分の1が発生中!最新報告「死に至る公害パニック」

世界中を震え上がらせたのが、このニュース――中国環境保護部は、がんの発生と死亡率が異常に高い「がん村」が247か所もあることを昨年に認めたこと。
公害大国の現状は想像以上にひどいことになっていた――。

「これまで"がん村"は外国人の立ち入りや住人への質問さえ禁止されていたので、実態は闇の中でした。ところが、この報告により、がんの平均発症年齢が45歳、住民の7割ががんで死ぬという"恐怖の村"河南省陳口村の存在が明らかになりました」(全国紙科学部記者)

村の中心部を流れる川には工場排水が垂れ流され、川面には洗剤のような泡が浮く。
強い悪臭を放ち、まるで"地獄沼"だという。

「48歳で肝臓がんを発症したJさんは、貧しくて手術も受けられず、最後は"痛い、痛い"と血を吐きながら亡くなりました」(前同)

また、湖南省株洲地区では、住民の血液と尿に含まれるカドミウムが通常の2~5倍を記録。
その他にも、「内モンゴル自治区河套地区の地下水は砒素に汚染され、中毒患者は2000人超、がんで死ぬ人も多いんです」(同)

内モンゴル自治区では、住民のほぼ全員にフッ素中毒症状が見られる村が複数あり、10歳になっても歯が1本も生えない子どもまでいる。

「新生児への健康被害も問題です。中国保健当局は先天性疾患がある新生児が年に90万人生まれ、過去20年間で70%増加したと報告しています。特に都市部での増加率は約2倍で、汚染が原因と見られる」(日本企業の上海在住会社員)

汚染地区の住民の中には、「政府は何もしてくれない」と、諦めている人も多いが、理由は簡単だ。
「工業は中国経済の根幹。役人も工場からワイロをもらい、問題はすべて揉み消すからです。最近は、難病が多発していることが知れ渡ると、農産物が売れなくなるので、公害地域の住民が自身の病気を隠すことさえあります」(前同)

中国の悲しい実態を調査したハーバード大学医学大学院のポール・ゴス教授も、「世界のがんの4分の1は中国で発生している。政府の対策は進んでいない」と懸念を示す。

経済発展しても、長生きできない!?

生きたまま人体標本にされる!?戦慄リアル過ぎる「死体製造工場」

「中国・大連には死体を標本に加工する巨大工場が複数あります。問題は、材料となる死体の出所です」
こう語るのは元警視庁の中国語通訳捜査官で、ジャーナリストの坂東忠信氏。

というのも、まさかとは思うが、"無理やり"標本にされたとしか思えない死体が目立つからだ。

「たとえば、子宮に胎児が入っている状態の妊婦の標本。愛する自分の妻と子を、死後、標本にしたいと思う夫がいるでしょうか。また、工場内の様子が英国BBCニュースで放送された際、"後ろ手に縛られた状態の死体が加工されていた"として、中国内外で話題になりました」(前同)

疑惑の人体標本について、中国のネット掲示板でも、「死後、切れてしまうはずの毛細血管までリアルに再現されている。生きたまま標本にされたに違いない」と、話題になっている。

恐ろしいことに、この標本製造工場には、政府も関与しているとの噂まである。

「工場には、大連市が3000万円も出資しています。また、同時期に、大連での死刑執行方法が変わりました。体に大きな損傷を与える銃殺は廃止され、薬物注射になったんです。通常は注射後、苦痛を伴わずに死ねるんですが、大連の薬物は特殊で、激しい痙攣を起こし、ものすごく苦しみながら死んでいくといいます」(前出・坂東氏)

人体標本は、1体400~600ドルで取引されるほか、世界各国で開催される展覧会にも貸し出され、もはやビジネス化している。

「日本で人気を博した『人体の不思議展』でも、中国の工場で作られた標本が展示されていたのではと、話題になりました」(前同)

こうして得られた貸し出し料は、莫大な利益となる。

このビジネスに深く関与したとみられるのが、中国共産党中央政治局委員兼重慶市党委員会書記を務めた後、失脚した薄熙来(ハクキライ)と、その妻・谷開来(グーカイライ)。
かつて薄が大連市長だった頃に、標本製造の裏稼業で、不正蓄財をしたとも言われる。

「問題の妊婦の標本ですが、薄の愛人である、大連のTVキャスターではないかと、注目されました。薄の子どもを妊娠したと知ると、妻の谷は彼女を辞めさせ、さらにはホテルに拉致監禁。その後、ホテルから彼女が出てきた姿を見た者はいないと言います……」(同)

中国のネットユーザーも、「頭の形がよく似ている」と、騒ぎ立てたという。
「そのほか、行方不明になった少女とそっくりな標本が確認されるなど、犯罪集団が関わっているという疑惑もあります」(同)

恐怖の工場は、今も稼働し続けている――。

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