天気予報が気象庁の独占物でなくなったのは平成6年のことです。
法律が改正され、民間の人や企業も予報が出せるようになりました。
といっても、誰でも自由にやっていいわけではありません。
業務として天気を予報するには「気象予報士」という国家資格の取得が必要になります。
気象予報士の試験は学科と実技の2つ。学科では気象業務法、大気の構造、気象観測の仕組みなどの知識が問われ、実技では天気図やレーダー画像を使い、天気がどう変化するかを予想したりします。
受験資格は特になし。年齢や経験、学歴は一切不問で、1万円ほどの手数料を払えば誰でも受験できます。
ときどき、12歳とか14歳の子どもが合格することもあるため、それほど難しい試験ではないと思っている人もいるようです。
しかし、気象予報士は国家試験の中でも難関の部類。
簡単には合格できません。平成6年から今年1月までに、計41回の気象予報士試験が行われています。
その41回の平均合格率は何%?
1.2.6%
2.5.7%
3.8.4%
答え :2
出題:浜川卓也