「昨年１年間で５６０億円近い被害額を出した特殊詐欺が、現在さらに悪質さを増しながら、被害を拡大。警視庁だけでも、今年１～３月までに摘発した特殊詐欺グループの拠点摘発数はすでに12件と、昨年の摘発数30件の半数近くに達しています」
警視庁担当記者がこう口角泡を飛ばす特殊詐欺とは、不特定多数に電話やメールなどを使って対面せずに金をだまし取る犯罪。「オレオレ詐欺」や「架空請求詐欺」「還付金詐欺」といえば、誰しもが聞いたことがあるだろう。
「テレビＣＭやポスターなど、至る所で防犯の呼びかけがされていますが、一向に改善されません。その原因として、この詐欺には"柔軟性"や"匿名性"があるからとされています」
この詐欺をしたことがある在京の２次組織幹部Ａ氏が、その特性を解説する。
「病気、レアメタル、水資源、地震、放射線……人間の欲望や防衛本能をくすぐるものがあれば、なんでも詐欺のネタにできる。そのうえ、組織内でも誰が何に関わっているかわからないから、誰かが摘発されても、その組織はそのまま詐欺を続けられるんだ」
こうした実情から、警視庁は特殊詐欺対応班を今年から設置するほどの力の入れようなのだが、ある芸能プロ関係者が、声を潜めてこう話す。
「昨年５月に、歌手のＡＳＫＡが逮捕されて以降、業界的に"自粛ムード"が漂っていた芸能界の薬物使用ですが、最近は"警察の目がオレオレにいっているから"と、再び活発化しているようなんです……」
絶えることのない芸能界とドラッグの闇は、晴れることがないのか――。
本誌は、芸能事務所とやり取りする薬物売人のＢ氏に疑問をぶつけると、こんな返事を得ることができた。
「最近、売りに出している量が増えていることは事実だが、取引量はさまざまな要因で増減するから、そういう理由なのかまではわからない。ただ、"今だったら警察が少ないですよね？"という質問は受けたよ」
やはり、現在の芸能界は"ひと時のシャブ天国"になっているのだろうか。
「仕事はいくらでもあるくせに、クスリをやる時期は仕事量をグッと抑える芸能人は意外と多い。そいつらを最近テレビで見なくなったから、そういうことなのかもしれない」
第二のＡＳＫＡは現れるのだろうか――。
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