■出版社へのタレコミ電話
２０１９年６月発売の『ＦＲＩＤＡＹ』（講談社）が、雨上がり決死隊の宮迫博之（５０）とロンドンブーツ１号２号の田村亮（４８）をはじめ、複数のお笑い芸人が反社会的勢力の忘年会に所属事務所を通さない“闇営業”で出席していたと報じた。
「そのため、２０１９年は特にこういった電話が出版社にかかってくることが多かったんです。たとえば、女性ピン芸人のＡ、モノマネ芸人のＢ、営業を中心に活動するお笑いコンビ・Ｃ、地上波でも見かける中堅お笑いコンビ・Ｄ、流行語も生み出した女性お笑いコンビのＥなどが、“反社と写っている”というタレコミが相次いだといいます。
ただ、連絡を入れてくる人間の素性もはっきりしませんし、信用することもできません。ましてや反社そのものから売り込みにきている可能性もある。そんな情報に謝礼を支払ってしまえば、出版社のほうが糾弾されてしまいます」（前出の女性誌記者）
そのため多くの出版社はそういったタレコミに対応しなくなった。すると、今度は出版社ではなく、芸人が所属する事務所に直接連絡がくるようになったというのだ。
「宮迫や亮が所属していた事務所にも、連絡があったようです。反社会勢力と親しく交流していた事実があれば大問題ですが、実際はファンサービスで写真を撮っただけというケースのほうが多いでしょう。
また、中岡の一件でこうした案件が刑事事件になることが明白になり、宮迫らの闇営業問題から時間も経ったため、今後はこういったトラブルは終息していくのではないでしょうか」（前同）
お笑い芸人の闇営業問題は、多くの業界にも影響を及ぼしていたようだ……。
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