■次長課長・河本の生活保護不正受給問題
きっかけは、２０１２年４月の『女性セブン』（小学館）の報道だった。その内容とは“あるお笑い芸人の母親と親族がそれぞれ生活保護を受給しているが、その芸人はレギュラー番組を多数抱え、年収は５０００万円とも言われている。扶養の義務を怠っているのでは”というものだった。
また記事では、その芸人は親しい後輩や友人に対しても「おかんが生活保護を受けていて、役所から“息子さんが力を貸してくれませんか？”って連絡があるんだけど、タダでもらえるんなら、もらっておけばいいんや」と語っていたと伝えたのだ。
「『女性セブン』は匿名で報じたのですが、その後、一部のネットニュースが河本の名前を出して実名で報じると、自民党の片山さつき議員（６１）と世耕弘成議員（５７）がツイッターで取り上げる事態に発展。
『女性セブン』のほか、２０１２年５月１６日発売の『週刊文春』（文藝春秋）と『週刊新潮』（新潮社）でもこの疑惑が報じられました」（前同）
同年５月２５日、河本は会見を行って、不正受給の疑惑については否定したものの、「認識が甘かった。むちゃくちゃ甘い考えだった」と涙ながらに謝罪。自身の収入が増え始めた数年前からの受給分を返還すると述べた。
「それまでゴールデンやプライム帯の番組に多数出演したり、ＭＣを任されることもあり、次長課長は着実に売れっ子芸人への道を歩んでいました。しかし、不正受給問題が報じられてから現在まで、なかなか思うような活躍ができていません。
レギュラー番組を失ったあと、ゲストという形で番組に出演していましたが、河本が出演するたびにテレビ局には多数のクレームが殺到し、徐々に番組に起用されることが減っていったんです。現在の徳井も、当時の河本と似たような状況にある、と言えるかもしれません」（芸能プロ関係者）
