■テレビ局もギャラダウン交渉へ
新型コロナウイルスにより、外出自粛が徹底されており、テレビ番組の視聴率は上昇傾向にあった。
「ただ、テレビ局も経営的にはマズい状況にあるんです。というのも“ステイホーム”が徹底されていましたから、新規で広告を出稿したいという企業は少なく、広告収入は著しく減少する見込みなんです。そのため、ギャラのかからない局アナを多用して、フリーキャスターには辞めてもらう、といった措置を取るテレビ局も出てくると言われています。
また、これまでテレビに出演する芸能人には“実績”というものがあって、各テレビ局は一度払ったギャラから金額を下げないという不文律があったんですが、ついにその聖域にも手を出すのではとささやかれています。開局以来の未曽有の危機に、キー局もついに、タレントサイドに“ギャラを下げさせてほしい”と交渉を持つとみられています。
ギャラは３～４割から５割程度、事務所が持っていくわけですが、仕事がなくなり、ギャラも低くなっていくのであれば芸能人が事務所に所属する意味がなくなってきます。また今、多くの芸能人が始めているＹｏｕＴｕｂｅなどは個人でできるもので、事務所のサポートはいりませんからね。そのため、“食べていくために個人でやらせてほしい”という芸能人が続出していると考えられます。
少し前であれば芸能事務所を退所するなんて、簡単にはできないことでした。しかし、昨年７月に公正取引委員会がジャニーズ事務所に調査に入ったという報道もあるように、芸能事務所がテレビ局に圧力をかけるようなこともなくなりました。退所後もこれまで通り芸能活動を続けることができることが分かり、退所に踏み切る芸能人が増えているのではないでしょうか」（夕刊紙記者）
今後も芸能人の退所報道が続きそうだ……。
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