３月３０日より、視聴率調査を行っているビデオリサーチ社が「個人視聴率」を導入したように、テレビ業界には大きな変化が訪れている。
これまで「どれだけの世帯が番組を見たか」を示す「世帯視聴率」の数字の高低がテレビ番組の評価基準とされてきたが、この３月からは「性別や年齢などの項目別で誰がどれだけ見たか」を示す「個人視聴率」が重視されるようになったのだ。
「各局、特に１３歳から４９歳までの“コア層”の数字を重視していて、日本テレビは１０年以上前からコア層に支持されるような番組作りに取り組んできたといいます。
また、フジテレビの遠藤龍之介社長も“フジテレビでは４月より『１３歳～４９歳の男女（弊社ではキー特性と呼びます）』の視聴率をより重視していく方針で臨んでおります”とコメントを発表。テレビ各局は若年層やファミリー層を取り込むような方針を取っているんです」（制作会社関係者）
