今年３月３０日、視聴率調査を行っているビデオリサーチ社が「個人視聴率」を導入したことで、テレビ業界に大きな変動が起きている。
これまで、テレビ番組は「どれだけの世帯が番組を見たか」を示す「世帯視聴率」が重要視されていたが、近年では「性別や年齢などの項目別で、どれだけの人が番組を見たか」が分かる「個人視聴率」が重要視されるようになってきているのだ。
「特にスポンサー企業のターゲットとなる、購買力の高い若者やファミリー層、１３～４９歳の“コア層”の個人視聴率が重要視されています。
日本テレビは１３歳から４９歳を“コアターゲット”と定め、１０年近く前から若年層に支持されるような番組作りに取り組んできました。フジテレビも同様の層を独自に“キー特性”と呼び、１３～４９歳の個人視聴率を重視するという方針を、今年の４月から打ち出しています。
また、ＴＢＳも２０１９年３月時点で、“『ファミリーコア（Ｆコア）』と呼ぶ、１３～５９歳の視聴者層を強化したい”と説明しています」（制作会社関係者）
