コロナ禍で多くの業種が未曽有の不況に見舞われているが、テレビ業界も例外ではない。
今年８月に発表された在京民放キー局５社の４～６月期の連結決算では、広告収入の減少やイベントの中止が相次ぎ、テレビ東京ホールディングス（ＨＤ）を除く４社の最終利益が減少したことが明らかになった。
また、１１月５日には『マイナビニュース・エンタメチャンネル』を担当する人物が、テレビ朝日を除く４社が中間決算を発表したとツイート。日本テレビ、ＴＢＳ、フジテレビ、テレビ東京の営業利益と番組制作費が軒並み減少したと報告している。
そんな中、１１月１０日発売の『ＦＬＡＳＨ』（光文社）では、大手広告代理店や民放各局のプロデューサー、ディレクター、編成担当者など、計１５０名を対象にアンケートを入手したとし、テレビマンが考える「使いたい司会者」をランキング形式で紹介している。
