■昨年７月には公取委の調査が入り……
「それぐらい、特にＴＯＫＩＯほどのキャリアのタレントにしてみれば、滝沢副社長というよりも“後輩のタッキー”という認識なんでしょう。
続けて３つ目の理由は、２０１９年７月にジャニーズ事務所と各テレビ局に公正取引委員会の調査が入ったことです。これまでもジャニーズ事務所からテレビ局に対し、露骨な圧力はなかったといいますが、調査が入ったことでこれまで以上にジャニーズサイドは“高圧的“な動きはできなくなりますし、テレビ局もジャニーズサイドに対し、露骨な忖度をすることはできなくなりました」（前出の芸能プロ関係者）
８月２日放送の『７.２ 新しい別の窓』（ＡＢＥＭＡ）に出演した新しい地図の香取慎吾（４３）は、ゲストの中山秀征（５３）から「ジャニーズ事務所を独立してよかったところと、そうでないところ」を聞かれた際、「（独立から）３年くらい経つんですけど、本当にこんなにテレビに出られないんだなって。ステイホームとかで家でいろいろ見るじゃないですか。あらためて、本当にテレビに出れないんだなって、最近ちょっと感じている」と明かしていた。
「地上波テレビ局サイドのジャニーズ事務所への露骨な忖度はなくても、新しい地図の３人をキャスティングすることへのリスクは現場レベルでは感じているといいます。今、テレビ局は人不足で、ひとりひとりに膨大な仕事がある。そんな中、少しでも煩わしいことが起こる可能性は排除したいといいます。
ただ、香取の発言はありましたが、公取委の調査以降、新しい地図の３人も徐々にですが地上波テレビへの露出を増やしています。そのため、ジャニーズタレントのみならず、大手事務所に所属しているタレントも“退所してもテレビの仕事ができる”という認識になり、芸能人の退所が相次いでいるとも考えられます。
そして４つ目はＹｏｕＴｕｂｅやＳＮＳの台頭ですよね。大手マスコミや事務所などを介すことなく自ら情報発信やコンテンツを作ることができる。また、事務所を介することなくファンと直接つながることができ、マネタイズすることができますからね。来年３月に退所する長瀬もＹｏｕＴｕｂｅを始めるという報道もありましたよね」（前同）
