■テレビ業界が未曽有の危機に直面
５つ目は新型コロナウイルスに関係する理由だという。
「コロナの影響で、テレビ各局の広告収入は激減し、イベントも相次いで中止となりました。８月７日の読売新聞が報じていますが、フジテレビの２０２０年４～６月期における最終利益は、全年同期比９０.６％減。日本テレビも８１.７％減という壊滅的な数字なんです。
そもそも、ＹｏｕＴｕｂｅ、ＮｅｔｆｌｉｘやＡｍａｚｏｎプライムビデオなどの浸透で、地上波テレビの影響力は年々小さくなってきていますが、コロナ禍でさらにその存在感は縮小傾向。収益減でタレントに高額なギャラを支払うこともできなくなりつつあります。
テレビ局側も会社の危機に直面していますから、ジャニーズに忖度している場合ではなく、事務所名など関係なく、番組を盛り上げることができ、本当に数字を持っているタレントばかりを起用するようになってきています。
また、ジャニーズ事務所を退所しても、ＮｅｔｆｌｉｘやＡｍａｚｏｎプライムビデオなどの番組には出演できます。こういった配信サービスは、ギャラが高額であるのに加え、ジャニーズ事務所と長い関係性もないため、地上派テレビ局とは違い忖度など生じないですからね」（前出の芸能プロ関係者）
